「健康人への投資で医療費削減･予防で6兆円の新市場創設」
日経ヘルス創刊セミナーで

－資料集－

ＧＤＰ（ＧＮＰに対しての予防医学にかける費用の割合）
｛日本・英）６％          ｛仏・独｝１２％ ｛米｝１５％
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(予防医学と通常医療の比較)

予防医学 ： 治療
１       ： １７（日本）
予防医学 ９３００億円
健康増進 ６２００億円
総額     1．５５兆円

予防医学 ： 治療
１       ：   ３（アメリカ）

アメリカでの医療に関しての感覚は、治療3に対して予防医学が1の割合。
日本と比較したら非常に高い予防医学への力の入れ様が理解できます。
ＩＢＭなど外資系の企業では健康不審の従業員にフォローアップ制度を積極的に取り入れているところなどがあります。
雇用の促進にもつながりアメリカ国民の健康維持が促進され、かえって治療でかかる大きなコストを予防医学で先手を打つことによって削減している結果となります。例えば生活習慣病からくる高血圧症や透析を必要とする腎臓病、糖尿病などになれば継続的に大きな費用を保険制度からまかない続けなければならなくなりますが、事前にならないようにするためのプログラムを受けることによりそのコストを大幅に軽減しようという意図があります。
そしてアメリカでは健康医療への投資が１７.３％と非常に多い状態で、健康サービス企業も大きく活躍できるだけの資金を手に入れやすい状態になっております。アメリカは労働者の１０％が医療関係者となり雇用を促進しています。その医療関係者の割合の中でも、予防医療に関わる労働者の人数は年々向上しております。
まだまだアメリカでもカイロプラクティックの大学ができてＤｒ（ドクター）として名乗れるようになったとしても第三の医療として、通常の医師よりも身分的に下に見られることが多いのが現状です。しかしこれからの日本でも通産省のパネルディスカッションをお伺いしたときに、予防医学のほうへの投資が現在第一位の注目株である携帯電話などの情報サービスの次に大きな目玉産業として捕らえられているということでした。

日本での医療･福祉分野の企業的な進展は次のようになると予測されているそうです。現在３８兆円→２０１０年９１兆円（４８０万人へ）
「クオリティ・オブ・ライフ」を考えていけば病気にならないための予防医学はもっとも重要な項目の一つに挙げられるでしょう。
そして日本の予防医療の促進が、日本の財政基盤をも脅かす高齢化社会や膨大となった健保医療費を削減するためのスムースな対応が可能となるでしょう。そのためには増健センターやフィットネスクラブ、人間ドック、民間医療などの健やかな発展が期待されていると思います。そして頼りになる人材が育成されていくことが望まれております。

日本では予防医学としての考え方は依然として次のような消極的なものとして感じ取られております。
予防医学＝生活制限（負のものとしての存在）
その考え方を捨てる必要があると考えます。
積極的に自分の身体についての理解を深めるための最適な学習をおこない、ご自身にとって最良な健康法や関わるべき健康施設など取り入れていくことにしましょう。
それと同時に予防医学的なアプローチをする企業のサービスレベルが向上していくことが大切だと考えます。

より多くの優秀なボディワーカーの誕生を、期待しております。